基本理念とは?意味・経営理念との違い・作り方・具体例をわかりやすく解説

「基本理念とは何?」

「経営理念や企業理念とは何が違う?」

「自社の基本理念はどう作ればいい?」

会社経営では、基本理念・経営理念・企業理念・Mission・Vision・Valueなど、似た言葉が数多く使われます。

基本理念とは、簡単にいうと、

企業が何のために存在し、何を大切に経営・仕事をしていくのかを示した、会社の根本となる考え方

です。

たとえば、

「人の可能性を広げる」

という存在目的や、

「顧客に対して常に誠実である」

「挑戦する人を応援する」

といった価値観が基本理念に含まれます。

基本理念が明確になっていると、

新しい事業へ参入するか。

どんな人材を採用するか。

社員を何で評価するか。

顧客にどう向き合うか。

といった場面で、会社として一貫した判断をしやすくなります。

この記事では、基本理念の意味から、経営理念・企業理念・基本方針・MVVとの違い、具体例、作り方、社員への浸透方法までわかりやすく解説します。

目次

経営理念、言語化できていますか?

基本理念とは?

基本理念とは、組織の活動や意思決定の土台となる、根本的な考え方です。

企業であれば、

「自分たちは何のために存在する会社なのか」

「経営や仕事をするうえで、何を大切にするのか」

を示します。

そのため、短期的な売上目標や事業戦略とは異なり、簡単に変えるものではありません。

たとえば、

基本理念
「地域の人々が安心して暮らせる社会をつくる」

という会社であれば、

事業環境が変わった。

新しいサービスを始めた。

会社の規模が大きくなった。

としても、この根本的な考え方は基本的に維持します。

一方、

どんな商品を売るか。

どの市場を狙うか。

どんな営業方法を使うか。

といった戦略や施策は、環境に応じて変えていきます。

つまり基本理念は、

「変えていくもの」を判断するための「変わらない土台」

と考えるとわかりやすいでしょう。

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「基本理念」には2つの捉え方がある

「基本理念」という言葉には、法律などで統一された一つの定義があるわけではありません。

企業によって意味や使い方が異なります。

大きく分けると、2つの捉え方があります。

一般的な「基本理念」

日本企業では、

「会社として最も大切にしている根本的な考え方」

という意味で基本理念という言葉が使われます。

この場合、

企業理念。

経営理念。

Mission。

Value。

などとかなり近い意味で使われる場合があります。

名称よりも、

「自社では何をこの言葉で表しているのか」

を明確にすることが重要です。

『ビジョナリー・カンパニー』における基本理念

経営書『ビジョナリー・カンパニー』などで知られるCore Ideology(コアイデオロギー)を「基本理念」と訳す場合があります。

この考え方では、基本理念は大きく、

Core Purpose
組織が存在する根本的な目的

Core Values
組織が変わらず大切にする価値観

の2つから構成されます。

つまり、

なぜこの会社が存在するのか

と、

その会社は何を大切にするのか

をセットで示す考え方です。

この記事では、一般的な企業経営で使われる「会社の根本となる考え方」を基本理念として扱いながら、この2つの要素も参考に整理します。

基本理念と経営理念・企業理念の違い

基本理念について調べると、

「経営理念」
「企業理念」

との違いがわかりにくくなります。

結論からいうと、明確に統一された使い分けがあるわけではなく、実務では重なる意味で使われることも多くあります。

整理すると、次のように考えられます。

言葉主な意味
基本理念組織の根本となる考え方・存在目的・価値観
経営理念会社を経営するうえで根本となる考え方
企業理念企業として大切にする根本的な考え方
Mission会社が果たす使命・存在目的
Vision将来実現したい姿
Value大切にする価値観・行動原則
基本方針理念を実現するために、どの方向へ経営するか
行動指針社員が日々どのように行動するか

重要なのは、

「どの名称が正しいか」

ではありません。

会社として、

なぜ存在するのか
何を目指すのか
何を大切にするのか
社員にどう行動してほしいのか

が整理されていることの方が重要です。

基本理念と経営理念の違い

基本理念と経営理念は、かなり近い意味で使われます。

会社によっては、まったく同じ意味として扱っています。

あえて分けるなら、

基本理念
組織の土台となる最も根本的な考え方

経営理念
会社経営において大切にする考え方

と整理できます。

しかし、

「基本理念が上で経営理念が下」

「経営理念の方が基本理念より具体的」

という明確な階層が決まっているわけではありません。

自社でどちらか一方だけを使っていても問題ありません。

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基本理念と企業理念の違い

企業理念も、基本理念とほぼ同じ意味で使用されることがあります。

一般的には、

企業理念=企業として何を大切にするのかを示した根本的な考え方

です。

そのため、

基本理念。

企業理念。

経営理念。

という言葉をすべて用意する必要はありません。

言葉を増やしすぎると、社員から見て、

「結局、何を一番大切にすればいいの?」

とわかりにくくなる場合があります。

基本理念とMission・Vision・Valueの違い

近年では、企業理念をMVVとして整理する企業もあります。

Mission

「何のために存在するのか」

を表します。

会社の使命や社会に対して果たす役割です。

Vision

「どんな未来を実現したいのか」

を表します。

Missionよりも、将来の到達イメージに焦点を当てます。

Value

「Mission・Visionを実現するために、何を大切に行動するのか」

を示します。

『ビジョナリー・カンパニー』のCore Ideologyという考え方に近づければ、

Core Purpose ≒ Mission

Core Values ≒ Value

と考えると理解しやすいでしょう。

一方、Visionは将来の目指す姿なので、基本理念より変化しやすい要素です。

基本理念と基本方針の違い

基本理念と基本方針も混同されやすい言葉です。

簡単に整理すると、

基本理念
何を根本として会社を経営するのか

基本方針
その理念を実現するために、どのような方向で経営するのか

という違いです。

たとえば、

基本理念

「地域の人々の豊かな暮らしを支える」

基本方針

「地域密着型のサービスを強化する」

「地域人材の雇用・育成を積極的に行う」

「地元企業との連携を広げる」

となります。

基本理念は比較的変わりにくい一方、基本方針は経営環境に応じて見直されることがあります。

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基本理念の具体例

基本理念に唯一の正解はありません。

大切なのは、その会社が本当に大切にしている考え方を表していることです。

いくつか架空の企業を例に見てみましょう。

建設会社の場合

存在目的

「安心して暮らし続けられる地域をつくる」

大切にする価値観

安全を最優先する。

品質に妥協しない。

地域との約束を守る。

次世代の職人を育てる。

この場合、

「技術と誠実な仕事を通じて、地域の暮らしを未来へつなぐ」

といった基本理念が考えられます。

IT企業の場合

存在目的

「テクノロジーによって働く人の可能性を広げる」

大切にする価値観

ユーザーから考える。

変化を恐れない。

まず試す。

学びを共有する。

と整理できます。

介護事業の場合

存在目的

「誰もが自分らしく生活できる地域をつくる」

大切にする価値観

利用者の意思を尊重する。

家族と向き合う。

仲間と支え合う。

専門性を磨き続ける。

などです。

人材会社の場合

存在目的

「一人ひとりが自分に合った仕事と出会える社会をつくる」

大切にする価値観

本人の意思を尊重する。

短期的な成約だけを追わない。

企業と求職者の双方に誠実である。

という基本理念が考えられます。

良い基本理念に必要な5つの条件

基本理念は、格好いい言葉であればよいわけではありません。

次の5つを確認しましょう。

1.経営者が本当に信じている

最も重要なのは、

「この言葉を掲げた方が会社が良く見えるから」

ではなく、

本当にその考え方を大切にできるか

です。

たとえば「顧客第一」と掲げていても、利益のためなら顧客に不利益な提案をしてよいと考えているのであれば、理念と実態が矛盾します。

2.会社の過去の意思決定とつながっている

良い理念は、ゼロから格好いい言葉を発明するというより、

「これまで何を大切に経営してきたのか」

を発見する作業に近いものです。

会社が苦しいときにも守ってきたこと。

創業者が譲らなかったこと。

社員から評価されている文化。

顧客から選ばれている理由。

などを振り返ります。

3.社員が意味を理解できる

難しい横文字や抽象的な表現を使う必要はありません。

社員が、

「つまり、うちの会社はこういう会社だよね」

と自分の言葉で説明できることが重要です。

4.意思決定に使える

理念はポスターに掲げるだけの文章ではありません。

たとえば採用で、

「能力は高いが、自社の価値観とは大きく異なる人」

がいたときに、どう判断するのか。

理念が明確であれば、判断材料になります。

5.短期的な流行で簡単に変わらない

会社の戦略・商品・制度は変わります。

一方で基本理念は、環境が変化しても比較的維持されるものです。

「来年流行しそうだから」

という理由だけで決める内容ではありません。

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基本理念が重要な理由

基本理念は、会社の方向性を揃える土台になります。

意思決定の基準になる

経営者や管理職は毎日さまざまな判断をします。

新規事業を始めるか。

顧客の要望をどこまで受けるか。

誰を採用するか。

どんな社員を高く評価するか。

こうした判断をすべてルール化することはできません。

そこで理念が、

「この会社ならどう判断するか」

という基準になります。

社員の判断を揃えやすくなる

社員数が増えるほど、経営者自身がすべての仕事を判断することはできません。

そこで必要になるのが、

「迷ったら何を大切にするか」

という共通の価値観です。

理念が浸透すると、経営者がその場にいなくても、社員が会社の考え方に沿って判断しやすくなります。

採用時のミスマッチを減らしやすくなる

仕事内容や給与だけで採用すると、

入社後に価値観の違いが見つかる場合があります。

理念を採用段階から伝えておけば、

「自分はこの会社の考え方に共感できるか」

を候補者側も判断できます。

評価制度と会社が求める行動をつなげられる

会社が、

「挑戦を大切にする」

と掲げているのに、

失敗した社員だけを低く評価していれば、社員は挑戦しなくなります。

理念として大切にすることと、実際の人事制度を一致させることが重要です。

基本理念の作り方5ステップ

基本理念は、いきなり文章を考えるところから始める必要はありません。

先に会社の原点や大切にしてきた価値観を整理します。

ステップ1|創業の原点を振り返る

まず、

「なぜこの会社を始めたのか」

を振り返ります。

経営者自身が創業者ではない場合は、

なぜこの会社が生まれたのか。

創業時にどんな課題を解決しようとしていたのか。

何を大切に経営してきたのか。

を確認します。

たとえば、

「この業界の働き方を変えたかった」

「地域からこの仕事をなくしたくなかった」

「自分が困った経験から、このサービスを始めた」

などです。

ステップ2|印象的な出来事を振り返る

理念を作るうえで有効なのが、感情が大きく動いた出来事です。

たとえば、

最も嬉しかった顧客からの言葉。

会社を辞めようと思うほど苦しかった出来事。

絶対に許せなかった仕事。

社員を誇らしく感じた瞬間。

赤字でも守ったこと。

などです。

こうした出来事には、経営者や会社が大切にしている価値観が表れています。

ステップ3|会社の存在目的を考える

次に、

「利益を出すこと以外に、この会社が存在する理由は何か」

を考えます。

利益は会社を存続させるうえで重要です。

ただし、基本理念としては、

誰に。

どんな価値を提供し。

どんな変化を生み出したいのか。

まで考えます。

たとえば、

「住宅を販売する」

ではなく、

「家族が安心して暮らせる場所をつくる」

というように掘り下げます。

ステップ4|大切にする価値観を絞る

次に、

「会社として絶対に大切にしたいこと」

を整理します。

たとえば、

誠実。

挑戦。

顧客第一。

専門性。

チームワーク。

スピード。

品質。

などです。

ただし、一般的に良さそうな言葉を並べるだけでは意味がありません。

「なぜそれが自社にとって大切なのか」

まで説明できるものを選びます。

ステップ5|短くわかりやすい言葉へまとめる

最後に、存在目的や価値観を言語化します。

ここで重要なのは、格好いいコピーを作ることではありません。

経営者。

社員。

求職者。

顧客。

が読んだとき、

「この会社が何を大切にしているのか」

が伝わることを優先します。

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基本理念を作るときに使える質問

理念設計をするときは、次のような質問を使えます。

会社の原点

なぜこの会社・事業を始めたのか?

創業当時、何を変えたいと思っていたのか?

顧客

どんな顧客を一番助けたいのか?

顧客から何と言われたときに最もうれしいか?

価値観

利益が減っても守りたいことは何か?

社員に絶対にしてほしくない行動は何か?

会社として「これは自分たちらしくない」と感じるのは何か?

未来

この会社がなくなったら誰が困るか?

10年後も変わらず守りたいものは何か?

こうした問いへの回答を集めることで、自社らしい理念の材料が見つかります。

基本理念を作るときの失敗例

格好いい言葉から考える

「未来を創る」

「世界を変える」

「挑戦し続ける」

といった言葉自体が悪いわけではありません。

しかし、

「なぜ自社がそう考えるのか」

を説明できなければ、他社でも成立する理念になります。

他社の理念を真似する

有名企業の理念は参考になります。

ただし、そのまま真似しても、自社の歴史・事業・経営者の価値観とはつながりません。

理念は「良い言葉を探す作業」ではなく、自社がすでに持っている考え方を発見する作業として考えましょう。

社長一人だけで文章を作って終わる

最終決定を経営者が行うこと自体は問題ありません。

ただし、

社員が会社の何に魅力を感じているか。

顧客から何を評価されているか。

現場でどんな文化が形成されているか。

も確認すると、実態と理念のずれを防ぎやすくなります。

作っただけで満足する

理念をWebサイトへ掲載して終わってしまう企業もあります。

理念は使われて初めて意味を持ちます。

採用。

教育。

会議。

1on1。

評価。

表彰。

意思決定。

などへ組み込む必要があります。

基本理念を社員へ浸透させる方法

理念を作った後は、社員が理解し、行動へ移せる状態をつくります。

経営者が背景を語る

理念の文章だけを見せるのではなく、

なぜこの理念になったのか。

どんな経験が背景にあるのか。

どんな会社をつくりたいのか。

まで経営者自身が伝えます。

背景がわかることで、社員も言葉の意味を理解しやすくなります。

理念を具体的な行動へ変える

たとえばValueが、

「誠実」

だけでは、社員ごとに意味が異なります。

そこで、

GOOD行動

問題が起きた段階で、事実を隠さず早めに報告する。

顧客に不利な情報も必要であれば説明する。

BAD行動

自分の評価を守るために報告を遅らせる。

都合の悪い情報を顧客へ伝えない。

というように行動まで具体化します。

日常の会議・1on1で使う

「今回の判断は理念に合っているか」

「今回の行動はValueのどこにつながるか」

など、日常的に理念を使います。

ポスターを見る回数よりも、意思決定で理念を使った回数の方が重要です。

採用へ反映する

採用時に、

会社の理念。

その背景。

具体的に求める行動。

を伝えます。

候補者との価値観の相性を見る材料にもできます。

人事評価制度へ反映する

理念を社員へ求めるなら、評価制度とのつながりも確認します。

たとえば、

Valueとして「挑戦」を掲げているのであれば、

新しい提案をした。

難しい仕事に挑戦した。

失敗から改善した。

周囲の挑戦を支援した。

といった具体的な行動を評価項目にできます。

理念を評価制度へ反映するときの注意点

理念を評価制度へ入れる場合、

「理念に共感しているか」

だけを評価するのはおすすめできません。

内面は客観的に評価しにくいためです。

評価するなら、

理念を具体的な行動へ変換する

ことが重要です。

たとえば、

Value

「顧客第一」

評価する行動

顧客の要望を正しく確認している。

顧客に必要な情報を適切に説明している。

短期的な売上だけを目的に不必要な提案をしていない。

顧客からの意見を改善へ反映している。

というようにします。

理念そのものではなく、

理念が日常でどのような行動として表れているか

を評価します。

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基本理念の見直しは必要?

基本理念は、基本的には頻繁に変えるものではありません。

一方で、

理念が何十年も前に作られ、誰も意味を説明できない。

事業承継によって経営者が交代した。

事業内容が大きく変化した。

合併やM&Aによって組織が変わった。

社員が急増した。

などの場合には、一度立ち止まって確認してもよいでしょう。

ただし、

「今の時代に合わない言葉だから」

という理由だけで簡単に書き換えるのではなく、

根本的な考え方が変わったのか、それとも表現や戦略だけを変えればよいのか

を分けて考える必要があります。

基本理念に関するよくある質問

基本理念とは簡単にいうと?

会社が、

「何のために存在し、何を大切に経営していくのか」

を示した根本的な考え方です。

会社の意思決定や社員の行動の土台になります。

基本理念と経営理念は同じ?

かなり近い意味で使われます。

明確な統一定義はなく、同じ意味として使う企業もあります。

無理に両方用意する必要はありません。

基本理念と企業理念は違う?

企業理念も非常に近い概念です。

名称の違い以上に、

「会社として何を大切にするかが明確になっているか」

が重要です。

基本理念と基本方針は何が違う?

基本理念は会社の根本となる考え方です。

基本方針は、その理念を実現するために現在どの方向へ進むのかを示します。

理念の方が長期的・普遍的で、方針は経営環境によって変わりやすいと考えるとわかりやすいでしょう。

基本理念は何文字くらいがいい?

決まった文字数はありません。

短い一文だけの場合もあれば、存在目的や複数の価値観を組み合わせる場合もあります。

文字数より、

覚えられる。

意味が理解できる。

自社らしさがある。

判断に使える。

ことを重視しましょう。

基本理念は誰が作る?

最終的な責任は経営者が持つことが一般的です。

ただし、社員・顧客・幹部などへのヒアリングを通して自社の強みや文化を確認する方法もあります。

特に既存企業で理念を再設計する場合は、現場の声も重要な材料になります。

まとめ|基本理念は「変わらない会社の土台」

基本理念とは、

企業が何のために存在し、何を大切に経営・仕事をしていくのかを示した根本的な考え方

です。

経営理念や企業理念とかなり近い意味で使われるため、名称の違いにこだわりすぎる必要はありません。

重要なのは、

存在目的
なぜこの会社があるのか

価値観
何を大切にするのか

が明確になっていることです。

そして、

基本理念
↓
Vision・基本方針
↓
戦略
↓
具体的な行動
↓
採用・教育・評価制度

まで一貫させることで、理念が経営や社員の行動につながります。

理念は、Webサイトに掲載するためのコピーではありません。

経営者が迷ったとき。

社員が判断するとき。

採用する人を選ぶとき。

人事評価をするとき。

会社にとって大切な選択を迫られたときに、

「自分たちは何を大切にする会社なのか」

へ戻れることが、基本理念を持つ意味です。

自社らしい基本理念を言語化したい方へ

基本理念を考えようとしても、

「経営者の頭にはあるが言葉にならない」

「理念らしい言葉はあるが、自社らしさがない」

「理念を作ったものの社員が覚えていない」

「理念と採用・評価制度がつながっていない」

という企業も少なくありません。

この場合、最初から格好いい理念文を考えるのではなく、

創業の原点。

経営者の原体験。

過去の重要な意思決定。

社員が感じている自社らしさ。

顧客から評価されている強み。

これから実現したい未来。

を整理したうえで、言葉へ落とし込むことが重要です。

株式会社マイビジョンでは、経営者・幹部・社員へのヒアリングを通じて、Mission・Vision・Valueをはじめとした企業理念を設計し、理念浸透、人事評価制度、採用、ブランドまで一貫してつなげる支援を行っています。

「自社の基本理念・MVVを整理したい」という企業様は、まず理念設計の支援内容や実際の導入事例をご覧ください。

この記事の監修者 株式会社マイビジョン 代表取締役 玉田 響

中小・ベンチャー企業を中心に、理念設計(MVV設計)や採用戦略の構築などを50社以上支援。経営者と伴走しながら、組織づくり・人材育成に取り組んでいる。採用媒体の活用やSNS運用アドバイスでも実績あり。